アメリカの理学療法士歴史・資格（DPT）・年収・働き先と、日本との違い。日本の免許から目指すときの道筋も

アメリカでは、理学療法士になるには博士課程（DPT）を修了し、全米の試験に合格して、州の免許を取ります。すべての州で、医師の紹介なしに受診できるしくみもあります。一方で、保険の支払いには医師の関与が残り、学費の借金や燃え尽きといった課題も抱えています。

日本の理学療法士・作業療法士、養成校の学生に向けて、制度の形と数字を、日本と並べて紹介します。

年収・職の数・見通しは米国労働統計局（BLS）、修了者はCAPTE（養成課程の認定機関）の2025年の集計。

1. 日本と並べて見る

表は、横にずらして見られます。

年収は、為替で換算して比べることはできません。物価、税、医療保険の自己負担、学費の借金が大きく違うためです。アメリカの中では、理学療法士の年収の中央値は、全職業の中央値の約2倍にあたります。

2. 歴史：負傷兵のリハビリから、博士課程へ

1. 第一次世界大戦のころ

   負傷した兵士の回復を助けるため、「再建助手（reconstruction aides）」と呼ばれた女性たちが、軍の病院で働きました。

2. 1921年

   アメリカ理学療法士協会（APTA）の前身が、女性たちによって設立されました。初代の会長は、メアリー・マクミラン（1921〜23年）です。

3. 1965年

   高齢者の公的な医療保険（メディケア）と、低所得の人の医療扶助（メディケイド）ができました。理学療法の支払いの多くが、この2つの決まりに左右されるようになります。

4. 1967〜1969年

   協会がPTA（理学療法士助手）の教育・監督・規制の方針を定め、1969年に最初のPTAの課程から15人が卒業しました。

5. 1997〜1999年

   財政を立て直す法律（1997年）で、外来のリハビリの支払いに上限が設けられ、1999年から、理学療法と言語聴覚療法を合わせて1人1年1,500ドルまでになりました。上限を超えたときの例外のしくみは、その後、何度も作り直されます。

6. 2013年

   「よくなる見込みがないと、リハビリは保険の対象にならない」という運用を正す和解（ジモ和解）が成立しました。機能を保つ・低下を遅らせるための専門的なリハビリも対象になることが、あらためて確認されました。

7. 2017年

   理学療法の評価の請求が、内容の複雑さに応じた3段階のコードに分かれました。

8. 2018年

   外来のリハビリの上限が廃止されました。かわりに、一定額（2026年は2,480ドル）を超えるときは、必要性をカルテで示して請求する形になりました。

9. 2019〜2020年

   ナーシングホームでの短期のリハビリ（2019年）と在宅のリハビリ（2020年）の支払いが、リハビリの分数ではなく、患者の状態で決まる形に変わりました。

10. 2024年

    本人がいない場で家族などに介助のしかたを教える「介護者の訓練」が、メディケアで請求できるようになりました。

11. 2025年

    7月の時点で、全50州とワシントンD.C.などで、紹介なしに受診できます。メディケアでは、治療計画への医師の署名の手続きが一部緩められました。

12. 現在

    新しく理学療法士になる人は、認定を受けたDPT（博士課程）の修了が必要です。

2021年に、協会は創立100年を迎えました。戦争の負傷兵のリハビリから始まった点は、日本の理学療法士とは出発点が違うところです。

3. 資格と教育：DPTとNPTE

学士のあとに、約3年の博士課程

DPTの課程は、ふつう約3年です。入学には学士の学位と、解剖学・化学・物理などの前提の科目が求められます。学部4年とDPT3年を合わせた形が、課程の54.1%を占めます（2025年）。

課程の長さは、平均で約123週です。そのうち、フルタイムの臨床実習が平均で約35週あり、最後の臨床実習だけで平均約21週になります（2025年）。

課程の数と学費

認定を受けた課程は305、認定の候補になっている課程が20あります（2025年）。課程全体の学費の平均は、公立（州内の学生）で74,348ドル、私立で129,942ドルです（2025〜26年、住居費・食費を除く）。課程の半分以上は私立です。

全米の試験と、州の免許

免許は州ごとに出され、すべての州で、全米の試験（NPTE）の合格が必要です。ほかの条件は州によって違い、法規の試験や、犯罪歴の確認を求める州もあります。免許を保つには、多くの州で継続教育が必要です。州をまたいで働きやすくするための協定（PT Compact）も作られています。

卒業後に学ぶ道

卒業後は、専門分野の臨床研修（レジデンシー、約1年）や、さらに進んだフェローシップがあります。経験を積んだあとに受けられる専門認定は、整形・スポーツ・老年・神経・小児・心肺・がん・骨盤と女性の健康・創傷管理・臨床電気生理の10分野です。有効期間は10年で、協会の報告では、専門認定を持つ人の年収は、持たない人より平均で4,540ドル高いとされています。

4. 処方なしの受診と、保険のしくみ

すべての州で、紹介なしに受診できる

2025年7月の時点で、全50州、ワシントンD.C.、米領バージン諸島で、条件付きか制限なしで、医師の紹介なしに理学療法士の評価と治療を受けられます。ただし、紹介がないまま続けられる治療に制限を残す州もあり、協会は制限をなくすよう働きかけています。

保険で支払われるには、医師の関与が残る

65歳以上などが入る公的保険（メディケア）の外来のリハビリでは、医師の「指示」は条件ではありません。そのかわり、支払いを受けるには、医師などが治療計画を認める（認証する）ことが必要です。治療計画の認証は、1回につき90日までです。

2025年からは、医師などが署名した紹介状がカルテにあり、初回の評価から30日以内に治療計画を紹介元に送っていれば、認証の条件を満たせるようになりました。それまでは、署名入りの治療計画が戻ってくるまで、何度も医師に頼む手間がかかっていました。

5. 病院・施設ごとのリハビリ：疾患別リハとの違い

日本では、脳血管疾患等・運動器・廃用症候群・心大血管疾患・呼吸器の病気の区分ごとに、点数と算定できる日数が決まっています。アメリカのメディケアは、病名の区分ではなく、どこでリハビリを受けるかによって、支払いの決まりが分かれています。

リハビリの分数から、患者の状態へ

ナーシングホームでは、2019年まで、リハビリの分数とADLで支払いの区分が決まっていました。国の資料では、支払いの対象の日の90%以上がリハビリの区分で支払われ、リハビリの分数が、区分の境目の分数のあたりに集まっていたと指摘されています。いまの形（PDPM）は、こうした「分数を積み上げるほど支払いが増える」しくみを改めたものです。

外来では、15分を1単位として請求する

時間で数える治療は、15分を1単位として請求します。1つの治療だけを行った日は、8分以上22分以下で1単位、23分以上37分以下で2単位と数えます（いわゆる「8分ルール」）。8分未満は請求しません。評価は、内容の複雑さで3段階のコードを使い分けます。

6. 介護の分野での関わり

日本の介護保険にあたる、公的な介護の保険はない

メディケアは、着替え・入浴・トイレなどの日常の介助が中心の長期の介護（custodial care）を支払いません。ナーシングホームでの長期の入所や、家での長期の介助は、収入などの条件を満たす人はメディケイド（医療扶助）、そうでない人は自費や民間の保険で賄います。日本のように、要介護の認定を受けた人がだれでも通所リハビリや訪問リハビリを使える、という形ではありません。

理学療法士が関わる場面

• ナーシングホーム：退院後の短期のリハビリ（SNF、最大100日）と、長く暮らす入所者へのリハビリ
• 在宅（ホームヘルス）：外出が難しい人の家でのリハビリ。理学療法士の11%が働き、年収の中央値は働き先の中でいちばん高い（114,740ドル）
• 外来：歩いて通える人のリハビリ

維持のためのリハビリも、保険の対象

2013年の和解（ジモ和解）で、ナーシングホーム、在宅、外来のリハビリは、よくなる見込みがなくても、機能を保つ・低下を遅らせるために専門職の技術が必要なら対象になると確認されました。理学療法士が維持のためのプログラムを作ること、本人や家族に教えることも含まれます。日本の生活期のリハビリと同じ考え方が、決まりとして書かれている形です。

家族への指導も、請求できるようになった

2024年から、理学療法士などの治療計画にもとづいて、本人がいない場で、家族などの介護者に、家での動作・移乗・安全な介助のしかたを教えることを、メディケアで請求できるようになりました。1組の家族だけに教える形と、複数の家族にまとめて教える形があります。

7. 働き先と年収

働き先は、外来のクリニックがいちばん多い

• 外来のクリニック（理学療法士などの事務所）36%
• 病院26%
• 在宅（ホームヘルス）11%
• 介護・入所の施設6%
• 自営4%

米国労働統計局（BLS）。主な働き先だけを載せているため、合計は100%になりません。

理学療法士が開いたり勤めたりする外来のクリニックが、最大の働き先です。病院より、外来のクリニックで働く人のほうが多い形です。

年収は、在宅と施設が高い

全体では、下から10%の人が77,140ドル未満、上から10%の人が135,140ドルを超えています（2025年5月）。多くはフルタイムで働き、夜や週末に働く人もいます。

理学療法士助手（PTA）と、助手（エイド）

PTAは、理学療法士の指導のもとで治療を行う職種で、年収の中央値は68,380ドルです。準学士の課程（約2年）を出て、免許か認定を受けます。PTAとは別に、片付けや準備を担う助手（エイド）がいて、こちらは高校卒業と職場での研修で就けます。評価と計画は理学療法士、実施の一部をPTAが担う、という分け方です。

これから10年の見通し

理学療法士の職は、2025年から2035年に12%増える見通しで、毎年約13,400人分の求人が見込まれています。協会の報告でも、2037年まで理学療法士が足りない状態が続くと予測されています。

8. いま抱えている課題

学費の借金

卒業生のDPT課程の借金（学校ごとの報告）は、10万ドル以上の学校が半分を超えます（2025年）。私立の課程では、15万ドルを超える学校も少なくありません。年収が高くても、返済が長く続く人がいます。

燃え尽き（バーンアウト）

2020年12月〜2021年1月に、全州の理学療法士2,813人を調べた研究では、49.3%が燃え尽きていると答えました。在宅と施設で働く人の点数が高く、指導（メンター）を受けたり行ったりしている人は、燃え尽きの点数が低い結果でした。

支払いの引き下げと、書類の負担

メディケアの外来の支払いは、全体の予算を増やさないしくみのため、2025年も単価が引き下げられました。協会は、人手不足、支払いの圧迫、事務の複雑さを、いまの現場の課題に挙げています。治療計画の署名の手続きが緩められたのは、こうした負担を減らす動きの1つです。

9. 日本の免許から目指すときの道筋

日本で理学療法士の免許を持っていても、そのままアメリカで働くことはできません。外国で教育を受けた人の道筋は、おおむね次の順です。条件は州ごとに違い、変わることもあるので、働きたい州の免許の窓口で確かめます。

1. 教育の審査を受ける日本の養成校の科目を、アメリカの最初の専門学位（CAPTEの認定課程）と、科目ごとに比べる審査です。審査の機関（FCCPTなど）が、原本の書類と授業の内容（シラバス）で確かめます。足りない内容があると「同等ではない」と判断されます。
2. 足りない単位を補う審査で足りないとされた内容は、大学の科目、デューク大学の外国の理学療法士向けのオンライン講座（10週）、移行のためのDPT課程などで補います。FCCPTには、補う科目を一緒に探す相談のしくみ（PLAN）があります。
3. 英語の試験（TOEFL）理学療法士について、試験の団体と移民局が受け付ける英語の試験はTOEFLだけです。点数の基準は、州や目的によって違います。
4. 全米の試験（NPTE）と、州の免許NPTEに合格し、州の条件を満たします。州によっては、法規の試験や、免許を持つ理学療法士の指導を受けながらの臨床（SCP）が求められます。
5. 働くためのビザ理学療法士として働くためのビザには、医療従事者の証明書（HCWC）が必要です。発行できるのはFCCPTとTruMeritの2つで、有効期間は5年です。ビザには、H-1B（期間付き）、EB-2・EB-3（永住につながる）などがあります。

教育の審査では、原本の書類と授業の内容（シラバス）が使われます。日本語の書類の扱いは審査の機関の案内に従うことになるため、卒業した養成校への問い合わせから始めることになります。

出典・参考にした資料

金額はドルのまま載せています。制度や州の条件は変わることがあるため、目指すときは、働きたい州の免許の窓口と、審査の機関で最新の条件を確かめることをおすすめします。