退院前後の
準備カレンダー

よくある質問

回復期リハビリテーション病棟には、いつまで入院できますか？

病気やけがの種類ごとに、上限の日数が決まっています（回復期リハビリテーション病棟に入院した日から数えます）。

• 脳卒中・脊髄損傷・頭部外傷など：150日（高次脳機能障害を伴う重症例・重度の頸髄損傷・多発外傷は180日）
• 大腿骨・骨盤・脊椎・股関節・膝関節の骨折など：90日
• 手術や肺炎などの治療で安静にしていたことによる体力の低下（廃用症候群）：90日
• 股関節・膝関節の人工関節の手術後：90日
• 急性心筋梗塞など、心臓・大血管の病気や手術の後：90日
• 大腿骨・骨盤・脊椎・股関節・膝関節の神経・筋肉・靱帯の損傷後：60日

ただし、実際の退院日は上限よりずっと早いことがほとんどで、リハビリの進み具合や、自宅の準備の状況で決まります。上限を「そこまで入院していられる日数」と考えず、入院の早い時期から退院の準備を進めるのが大切です。具体的な日付は、下の「参考：制度上の最長期限」で計算できます。実際の退院時期の決まり方は、記事「回復期リハビリテーション病棟とは」で、退院後に医療保険のリハビリの日数上限を過ぎた場合は「リハビリの日数上限を過ぎたらどうなる？」でまとめています。

「家屋調査（退院前の自宅訪問）」とは何ですか？（理学療法士の視点から）

退院の前に、病院の理学療法士・作業療法士などがご自宅を訪問し、玄関・廊下・トイレ・浴室などで、ご本人が実際にどう動けるかを確認するものです。手すりの位置や段差の解消、福祉用具の選び方などを具体的に助言します。ケアマネジャーや福祉用具・住宅改修の業者が同席すると、その場で話が進みやすくなります。すべての病院・すべての方に行われるわけではないので、希望がある場合は、早めに病棟スタッフに伝えておくのがおすすめです。事前に用意しておくと役立つものや当日の流れは、記事「退院前の家屋調査とは？」で詳しくまとめています。

介護認定の結果が出る前に、サービスを使い始められますか？

使える場合があります。要介護認定の効力は申請した日にさかのぼるため、ケアマネジャーに「暫定ケアプラン」を作ってもらえば、結果を待たずにサービスを始められます。ただし、結果が「非該当（自立）」だった場合は利用料が全額自己負担になり、想定より軽い要介護度だった場合は、上限を超えた分が自己負担になります。どのくらい使うかは、ケアマネジャーとよく相談して決めると安心です。

退院日が急に決まってしまいました。何から始めればいいですか？

まず病院の相談員（医療ソーシャルワーカー）に、①介護認定の申請状況、②ケアマネジャーが決まっているか、③自宅で心配な場所、の3点を伝えるところから始めるのがおすすめです。ケアマネジャーや地域包括支援センターの役割は、記事「地域包括支援センターと居宅介護支援事業所の違い」でまとめています。そのうえで、このページの逆算スケジュールに退院日を入れると、優先順位が見えてきます。住宅改修の工事が間に合わない場合は、福祉用具のレンタルで一時的に対応する方法もあります。

自宅に戻るのは難しいと言われました。退院先にはどんな施設がありますか？

リハビリを続けて自宅に戻ることを目指す「介護老人保健施設（老健）」、長く暮らす場所としての「特別養護老人ホーム（特養）」、医療的なケアが続く人の「介護医療院」、有料老人ホームなどがあります。それぞれの違いと選び方は、記事「退院先の介護施設の種類」でまとめています。まずは病院の相談員に、「施設も考えている」と早めに伝えておくのがおすすめです。